タグアーカイブ: 日経平均VI

サンバイオ＜4592＞暴落のカラクリ

東証マザーズ市場のサンバイオ＜4592＞が、1/29終値から暴落しました。1/29終値が11,710円で、1/30からストップ安を開始、途中拡大ストップ安を含めて4日連続のストップ安張り付き、2/5に初めて取引が成立し、2/5の安値は2401円でした。11,710円から2,401円への下落率は－79.5％、たったの5営業日で約8割を飛ばす、文字通りの暴落でした。

https://column.ifis.co.jp/toshicolumn/iim-market/99751

アイフル、4-12月期(3Q累計)経常は2.2倍増益で着地

　アイフル <8515> が2月12日大引け後(15:00)に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比2.2倍の113億円に急拡大したが、通期計画の161億円に対する進捗率は70.7％にとどまり、5年平均の112.7％も下回った。

　会社側が発表した第3四半期累計の実績と据え置いた通期計画に基づいて、当社が試算した1-3月期(4Q)の連結経常損益は47.1億円の黒字(前年同期は24.4億円の赤字)に浮上する計算になる。

　直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比2.1倍の59.7億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の10.5％→19.8％に急上昇した。

https://kabutan.jp/stock/news?code=8515&b=k201902120080

もういい加減上がってほしいですね！

＜東証＞任天堂が年初来安値　「海外勢がまとまった売り」 スイッチ依存も警戒

2018/6/4 14:49日本経済新聞　電子版

（14時40分、コード7974）任天堂が続落し、じりじりと下げ幅を広げている。前週末比2600円（6.0％）安の４万600円まで下げ、年初来安値を更新した。中長期の株価トレンドを示す200日移動平均線（４万3000円台後半）を５月下旬に割り込んで以降、同平均線が上値抵抗線として意識されているという。前週後半にいったん回復したものの維持できなかったため「戻りの鈍さを嫌気した一部の海外投資家がまとまった売りを出した」（外資系証券トレーダー）との見方があった。
　
　米ゲーム専門店大手のゲームストップ（@GME/U）が５月31日に発表した２～４月期の連結決算は純利益が前年同期比52％減の2820万ドルとなった。売上高も５％減少した。前年同期が家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の発売時期にあたり、今年はその反動が出たという。米国でスイッチの販売が伸び悩んでいるとの思惑も売りの一因との見方がある。東海東京調査センターの栗原智也シニアアナリストは任天堂株について「スイッチに頼る『一本足打法』では収益増に限界がある」と話していた。
　
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL04HLP_04062018000000/

アイフル—大幅反発、追加引当てで収益下方修正も実質上振れ

2018/05/08 10:48
アイフル＜8515＞は大幅反発。前日に18年3月期業績の修正を発表している。営業利益は従来予想の88億円から24億円（前期比66％減）に下方修正。利息関連費用の上振れが主因となっている。ただ、実質ベースでは営業費用の下振れなどにより想定を上回ったとみられる。また、今回の利息返還損失引当金の追加繰入によって、おおむね2年分の過払い引当を確保したことになる。SMBC日興証券では過払い問題は実質収束と判断しているもよう。

https://www.msn.com/ja-jp/money/other/アイフル-大幅反発、追加引当てで収益下方修正も実質上振れ/ar-AAwUKu3

アイフル、前期経常を一転62％減益に下方修正

　アイフル <8515> が5月7日大引け後(15:00)に業績修正を発表。18年3月期の連結経常利益を従来予想の91億円→28億円(前の期は73.9億円)に69.2％下方修正し、一転して62.2％減益見通しとなった。

　会社側が発表した下方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結経常利益も従来予想の67.1億円→4.1億円(前年同期は44.9億円)に93.8％減額し、一転して90.7％減益計算になる。

会社側からの【修正の理由】
【連結】 前回発表した予想に対して、営業収益は116億円増加の 1,153億円となる見込みです。当社グループの主力事 業であるローン事業を始めとした各事業から得られる営業収益は概ね計画通りとなる見通しですが、これとは別 に弊社子会社であるライフカードにおいてシステム開発の受注にかかる売上高128億円を計上することによりま す。

また、営業費用は180億円増加の1,128億円となる見込みです。上記システム開発の受注にかかる売上原価 112億円を計上するほか、足元の利息返還の状況を踏まえ、123億円の利息返還損失引当金の追加繰入を行う一 方、37億円の利息返還に伴う債権放棄にかかる引当金（貸倒引当金）の戻入れを行うため、86億円の利息返還関 連費用を計上いたします。

以上の結果、営業利益は24億円（前回予想比64億円減）、経常利益は28億円（同63億円減）、親会社株主に 帰属する当期純利益は39億円（同61億円減）となる見通しです。

なお、ライフカードのシステム開発の受注については次のとおりであります。

システム開発にかかる利益は概ね見込まれていたものの、本件は大型プロジェクトであったこともあり、工数 等に不確定要素が多く、変動が予測されました。そのため、業績予想の公表には慎重を期し、予想可能であった 「利益」を、システムが完成する当連結会計年度の「その他営業収益」で取り込んでおりました。

こうした中、予定通り、本年３月にシステムが完成したことを受け、確定した「売上」128億円を営業収益 に、「原価」112億円を営業費用に、それぞれ総額計上するものです。なお、本件にかかる「利益」は概ね変更ご ざいません。

【単体】 営業収益は概ね計画通りとなる見通しですが、営業費用においては、連結同様、123億円の利息返還損失引当 金の追加繰入を行う一方、37億円の利息返還に伴う債権放棄にかかる引当金（貸倒引当金）の戻入れを行うた め、86億円の利息返還関連費用を計上いたします。

以上の結果、営業利益は３億円（前回予想比61億円減）、経常利益は９億円（同61億円減）、当期純利益は24 億円（同60億円減）となる見通しです。

上記の業績予想は、本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づく見通しであり、最終の業績は今後の精 査結果等、様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります。

https://kabutan.jp/news/?b=k201805070042

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タイトルだけ見ると下げそうですが、上がるかもね！

2018年2月28日　ヤフー株が急落、米アルタバの売却表明で

現金化へ「唯一のオプション」、ヤフーの対応「決定していない」
市場は自社株買いに関心、分配可能額は約9600億円－ゴールドマン

米アルタバは27日（米国時間）、同国の税制改正を踏まえ、保有するヤフーの株式を４月以降に売却する方針を示した。これを受け28日の東京市場ではヤフー株が急落。多額の剰余金を持つヤフーがどう動くかに関心が集まっている。

　　電話会議の内容を記載した資料によると、アルタバのトーマス・マキナニー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ヤフー株を現金化する方針を示した上で、「われわれにとって直ちに利用可能な唯一のオプション」とし、税制改正の影響を鑑みて４－６月に市場での売却開始を見込んでいると話した。

アルタバのマキナニーＣＥＯPhotograph: Victor J. Blue/Bloomberg
　　ヤフーＩＲ担当の山口陽平氏はブルームバーグの取材に対し、自社株買いを含め、あらゆる選択肢を検討しているが、現時点では何も決定していないと述べた。アルタバ幹部と協議を深めながら決定するとしている。

　　28日のヤフー株は一時前日比9.6％安の483円と2017年４月下旬以来、約10カ月ぶりの日中下落率を記録した。終値は7.1％安の496円。売買代金は東証１部市場で第７位の約318億円に膨らんだ。ヤフーの大株主はソフトバンクグループの43％に次いでアルタバが35.56％など。

　　みず証券の岩佐慎介シニアアナリストは28日付のリポートで、アルタバのマキナニーＣＥＯの発言について、市場売却の体制を整え、ヤフー株をできるだけまとめて売却したいものの、現時点では有効な手段が見えていないと解釈されると述べた。
　　ゴールドマン・サックスの杉山賢アナリストらは同日のリポートで、ヤフーは決算説明などでアルタバによる株式売却に対してさまざまな選択肢を用意すると表明していることを紹介。ヤフーが自己株式を取得する際に上限となる分配可能額はおおむね利益剰余金と同じ約9600億円と指摘した。時価総額は約２兆8700億円。
　
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-02-28/P4UAO86JTSE801

ヤフー—3日ぶり大幅反落、追加投資など背景に今期大幅減益見通し

<4689> ヤフー 394 -56
3日ぶり大幅反落。先週末に18年3月期決算を発表している。営業利益は1858億円で前期比3.2％減となり、1930億円程度だった市場予想を下回って着地した。また、19年3月期は1300億-1400億円と、同25％-30％程度の減益になる見通しが示された。市場予想は2000億円超の水準。新規事業に対する追加投資などがかさむもよう。アルタバ保有株売却に対する対応策なども不透明ななか、収益水準の低迷をネガティブ視する動きが優勢。
（フィスコ）

http://diamond.jp/articles/-/169069